ＦＸ、株で絶対勝つ方法（ダウ理論入門）
この本は、英語版では一冊の本を日本語版では一部と二部の2冊の本に分けた本であり、日本語版では入門編に実践編の目次がはいっているというちょっと不思議な目次の本である。一部で著者がいいたいことは、以下のとおり。
１、株価の持合いパターンは出来高とともに、需要と供給の重要な変化を反映しているそれらはある株価水準に進むためにエネルギーを蓄積し、その圧力が高められ、株価をどのぐらい高められることについてのシグナルを出している。
２、トレンドとトレンドラインは株価が向かう方向を決定したり、その方向が変化するのを予測するなど、保ち合いパターンを補完するものである。
３、支持圏・抵抗圏は、以前の取引や売買によって形成される。それらは売買のタイミングというより、株価の動きが鈍くなったり終了するのか、そしてどの水準で売りや買いが増加するのかなどについて示してくれる。
４、ダウ理論を含む大局的な見方を軽視してはいけない。一般大衆の逆をすることは報われるかもしれないが、基本となるトレンドに逆ってはいけない。<font color="#FF0000">ダウ理論は、メジャートレンド、修正トレンド、マイナートレンドの３つのレベルで構成される。</font>メジャートレンドは、１年以上の大きな動きで２０％以上の上昇・下落となる。修正トレンドは、メジャートレンドの動きをさえぎる反動的な動きであり３週間から数か月続く。マイナートレンドは、６日から３週間である。
ダウ理論の欠点は、ダウ理論は遅すぎるシグナルであり、不確実かつ、修正トレンド（中期トレンド）では役に立たない。
しかし本書では、<font color="#FF0000">テクニカル分析に大きく信頼を寄せており、５０年以上読み続けられているところをみると、チャートによる株式市場のテクニカル分析が有効であるという点である。</font>本書は、反転パターン、保ち合いパターン、トレンドライン、支持圏、抵抗圏を利用し、チャートを作成する。また、ダウ理論とヘッド・アンド・ショルダーとの関係性も指摘されており、ヘッドからネックラインまでの下落、それに続く右肩の天井までの上昇、そしてネックラインを割り込む急反落では、ダウ理論における下降トレンドのシグナルと類似している。
ロバート・Ｄ・エドワーズ他 2008 『マーケットのテクニカル百科――入門編』パンローリング
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生活保護で通信制大学で弁護士等の資格を取ることが出来る根拠
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以下その根拠
このケースにおいては美容師だが、法科大学院でも夜学はあるので、いける。（生活保護問答集では夜学と通信制は通常の大学ではないということでイコール）
たとえば
筑波大学法科大学院は、社会人のための法曹人養成を目指した夜間の法科大学院なのでいけるし都内ならいろいろ夜学はある。
(問282) 〔通信教育における美容師の資格取得〕
夫婦と子供３人の世帯において妻が就労のかたわら美容師の資格を取得するた
め美容師養成所の通信教育による技能修得をしたい旨申出があったが、国家試験 を受けるまで実地習練の１年間を含めて３年を要するので他の適当な技能修得をあっ旋すべきかと思うが、この場合、１年間の実地習練期間はある程度の手当収入があり、生業扶助費の支給の必要はないのであるから技能修得期間を２年と認定して、１年目、２年目は必要とする経費をそれぞれ基準額の範囲内で必要な時期に支給するという取扱いは認められるか。
〔参照〕○告 別表第6－2
○局 第6－7－(2)
(答) 技能修得費の認定はお見込みのとおり取り扱って差し支えない。すなわち各種学校における修学は、生業扶助（技能修得）の対象となり得るのであり、技能修得を適用する場合、修学期間が１年を超えるものであっても、その修学が世帯の自立更生上効果的と認められるものについては、○告 別表第６の２ただし書の取扱いによって２年を限度として生業扶助を適用して差し支えない。また、この場合理容師、美容師等のごとく、その資格を取得するために、一定期間の実地習練を経なければならない職種に関しては、実地習練を行う理容所、美容所等から相当額の報酬を受け、これによって技能修得のための必要な費用が賄われるときは、その実地習練の期間は技能修得のための２年の年限に含まれないものとして取り扱って差し支えない。
諦めるな貧困層。努力は報われる。
就職活動費（スーツ代とか）が出せなくて就活できない人のためのＴＩＰＳ
就職活動費用が出せない人がいるだろう。
生活保護ではそれを移送費用と呼ぶ。それについて行政に電話してきてみた。
移送費用について
１、月いくら？
Ａ，上限なし
２、ハローワークの求人でないとだめか？
Ａ，ハロワの求人でなくともよい
３、宿泊費についてはどうか
Ａ、必要最小限度の宿泊費、交通費（他府県は近隣に仕事がないときに出る）出来る仕事が限られている場合のみ使える。
４、宿泊費の限度はあるか？
Ａ、最小限度の金額の至急
５、移送費の支給額はいくらか？
Ａ、熱心かつ誠実に努力した場合に出る（生活保護手帳の移送費の支給条件）。
６、新幹線代は出るか？
Ａ、面接時間とかの場合（新幹線を使わないと無理な場合に出る）
７、出る期間はいつぐらいか？
Ａ、雇用保険と違うので期限はない。
８、就職活動促進費との違い
Ａ、求職活動の費用（交通費、写真代、履歴書代）が出るので月５０００円定額で１年で最長で至急される。就職活動促進費と併給できない。（５０００円を超える移送費は出る余地がある。）
京都から、北海道か東京にというのはそこにしか仕事ないのみについて認められる。
イオンを１９，５％割引でいつも買う方法（超得技）
イオンを使い倒す方法
ハピタス経由で１％ＯＦＦ
イオン本体：株主優待で３％ＯＦＦ
イオン北海道：１００円引き（１０００円ごと）
20日、30日で５％ＯＦＦ
5日、15日、25日で「お客様わくわくデー」があり イオンカードセレクトでオートチャージをするとステージに応じてポイント増加（通常は０，５％分のワオンがつく）
【6か月間の対象取引合計金額】
ステージ０：０．５％
10万円以上でステージ1：０．７５％
30万円以上でステージ2：１％
50万円以上でステージ3：１．５％
注）
・1回のチャージ限度額は2万9千円まで
・オートチャージは設定しただけでは無理で、たとえば１０００円の残金で１０００円以下チャージと設定すればレジに一度いって何かを買わないといけない。
イオンカードセレクトについてくるイオン銀行のメリット
・携帯の支払いで ５ＷＡＯＮ
・年金受け取りでステージ１：２５ＷＡＯＮ ステージ２：５０ＷＡＯＮ ステージ３：１００ＷＡＯＮ
大阪ガス
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求人にみる「Ｄマル合資格（文科省教員組織審査の研究指導）」とは何か
アカポスの求人を見ていたら、様々な学歴以外にも面白い項目があった。
それは、「文科省教員組織審査の研究指導(Dマル合)」と呼ばれるものである。
公開開始日 2016年03月24日
応募締切 平成２８年４月１５日（金）必着
埼玉県立大学 保健医療福祉学部 社会福祉子ども学科 教授の募集 埼玉県立大学 - 越谷市
保健医療福祉学部 社会福祉子ども学科 福祉子ども学専攻 福祉心理学分野
機関種別 institution type 公立大学
[機関の説明(募集の背景、機関の詳細、プロジェクトの説明等)]
平成11年度に開学した埼玉県立大学は、保健・医療・福祉分野で高い水準のサービスを提供できる人材の育成を行っています。
[仕事内容(業務内容、担当科目等)]
担当科目
発達心理学、保育の心理学、保育内容・指導法(人間関係)
乳児保育、保育実習・同実習指導、卒業研究など
大学院博士前期・後期課程における福祉心理学分野の研究指導
※上記以外にも、ヒューマンケア体験実習、IPW実習等の保健医療福祉科目及び初年次科目等を担当する予定です。
※採用者の実践、教育、研究領域に応じて、担当学科の他の専門科目の一部を担当していただく場合もあります。
[勤務地住所等] 〒343-8540 埼玉県越谷市三野宮820番地
[募集人員] 1名 教授
[着任時期] 2017年4月01日
研究分野 子ども学
職種
教授相当
勤務形態 Employment status
常勤(任期あり)
再任可。再任回数の制限はありません。
勤務地 Work location 関東 - 埼玉県
応募資格
Qualifications
以下の①②③の要件をすべて満たす方
①博士の学位を有する者(外国において授与された、これに相当する学位を含む)
②大学院博士後期課程研究指導に要するDマル合資格を有する者又はその文科省教員組織審査を受ける意思がある者 ※
③採用にあたり別に定める任期に関する同意書を提出できること
※文科省教員組織審査の研究指導(Dマル合)に適合することが採用の条件となります 。
この求人では要するに博士後期課程を指導できる業績が必要なようであり、そのための資格として文科省が定めるＤマル合というものが必要なようである。
いろいろ調べてみると、Ｄマル合とは、
大学院の修士課程および博士課程の担当教員は、講義および学位論文の指導が担当できる「マル合教員」か、講義および学位論文指導の補助が担当できる「合教員」、講義のみが担当できる「可教員」としての資格審査を受けねばならない。
大学院で学位論文の指導が担当できる教員は、マル合（〇の中に合）教員と呼ばれ、修士論文の指導ができるＭマル合教員、博士論文の指導ができるＤマル合教員がある。マル合教員の資格基準は、「修士課程」および「前期2年の博士課程」の場合で論文著書30件程度、「後期3年の博士課程」「前期2年、後期3年の区分を設けない博士課程」の場合は40件程度といわれている（基準は大学によって異なる）。合教員は、それぞれその半分程度の研究業績が必要とされる。ただし、単著論文の多い文系のマル合教員の資格基準は、修士課程の場合、修士学位があれば20件程度、博士学位があれば10件程度であり、博士後期課程の場合、博士学位があれば30件程度であることが多い（基準は大学によって異なる）。講義のみが担当できる可教員の資格基準は当該専門科目についての専門的知識ないし経験で判断され、他大学の大学院教授の他、弁護士、公認会計士、マスコミ関係の論説委員・解説者・キャスター、自治体首長経験者などが大学院教授（兼職の場合は大学院客員教授）として任用されている。
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だそうである。
また、この資格は単純に採用のための競争に勝ち抜くための資格ではなく、あくまで新設大学を設立するために必要な資格であり、個人でこの資格を取ることは無理なようである。
つまり、新設大学を設立するときの必要教員のメンバーに入るときに、論文数や指導年数といったもので文部科学省がお墨付きを付けるための資格である。
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ただし、、、実際は以下のようなことが起きているようである。コストカットのためにいつまでもＤマル合を得たような大教授を置いておくわけにはいかないということか、、、。
そう考えると、まだギリで若手でアプライできる私はあまり縁のないようにも思えるが、いつでも名義だけ貸せるように論文を早く生産できるようになりたい、、、
専門領域によっては、「マル合教員」の取り合いが起こる。
定年を2回くらい経験した「マル合教員」を、「名前だけで貸してください」みたいな感じで都会から呼んできて、ぎりぎりで大学院設置にこぎつける、という話も地方大学では少なくないようだ。
けれど、大学院が「完成年度」に達するまで持ちこたえれば（修士課程なら2年、博士課程なら3年）、あとは、野となれ山となれ。
急場しのぎで呼んできた「マル合教員」は去り、当初の教員組織は、短期間で変容する。
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